年収1000万円の理想の住宅ローンの組み方を紹介します！

住宅を購入する際には、多くの方が住宅ローンを組みますよね。しかし初めての住宅ローンで、どのようにローンを組めばいいのか、何を考えればよいのか分からない方も多いと思います。住宅ローンの組み方は、ご家庭の家族構成やライフスタイル、そして世帯年収によってさまざまです。

そこで今回は、世帯年収1,000万円のご家庭における住宅ローンの組み方や、住宅ローンについて考えておくべきことなどをご紹介します。世帯年収が近いご家庭の方の参考になれば幸いです。

□住宅ローンを組む前に考えておくべきこととは？

まず、住宅ローンを組む前に考えておくべきことについて、4つのポイントをご紹介します。

1つ目は、住宅購入・新築にかかる諸経費を頭に入れておくことです。

住宅ローンを組んで住宅を購入・新築するときには、建物自体の費用以外にも、印紙税、不動産所得税、登記費用、ローン保証料、火災保険料などのさまざまな諸経費がかかります。諸経費の目安として、新築で住宅を購入・新築する際には、住宅価格の約5パーセント前後が諸経費としてかかるといわれています。

また住宅購入・新築における諸経費は現金一括払いが多く、住宅ローンの頭金と合わせて住宅購入時に現金での用意が必要です。頭金の金額は住宅会社によって異なりますが、住宅価格の10~20パーセントほどが相場となっています。

2つ目は、金利によって返済金額が変動することです。

住宅ローンを選ぶ際に注意すべきことの1つに金利があります。住宅の価格は大きいものであるため、金利が1パーセント変化するだけで返済金額に大きな差が出てきます。できるだけ金利の低いものを選ぶことによって返済金額を少なく抑えることを意識すると良いです。

また、変動金利を選択した場合は返済当初の利率が低いため、それを継続して維持できれば返済金額を抑えられるでしょう。ただし、金利上昇のリスクは伴うことも把握しておきましょう。

3つ目は、ランニングコストを考慮することです。

マイホームにかかるランニングコストには、火災保険料、地震保険料などの災害保険料や固定資産税、都市計画税などの税金があげられます。また、水道代や電気代などの光熱費も月々に支払いが生じます。これらは継続的に支払う必要があるため、月々の金額は少なくても長い目で見ると膨大な額になります。そのため、ランニングコストの支払いも考慮して住宅ローンの返済額を決める必要があります。

4つ目は、緊急事態も頭に入れておくことです。

住宅ローンの返済を計画する際には、突然の事態も頭に入れておくことが大切です。例えば、病気などで急に働けなくなってしまうケースや、リストラなどによって収入が一時的になくなるケースなどです。それらを考慮したうえで、一定金額を現金で用意しておくようにしましょう。

□年収1000万円での住宅ローンとは？

ここからは、世帯年収1000万円のご家庭を例に住宅ローンについて見ていきます。

年収1000万円のご家庭は、借入限度可能額が9998万円です。

しかし借入限度可能額に近い金額で住宅ローンを組んでしまうと、支出に占める返済額の割合がどうしても大きくなり、生活が厳しくなります。また、突然働けなくなってしまったり、病気になってしまったりする可能性もあるので、限度額ギリギリで借り入れるのは避けるのが無難です。

目安として、無理なく返済できる住宅ローンの金額は、返済比率が手取り年収の約2割であるといわれています。なお、返済比率とは、年収に対する年間の返済額の割合のことです。年収1000万円の場合は、手取りがおよそ720万円ほどとなり、4200万円程度が理想の借入金額であるといえます。

住宅ローンの借入金額は手取り年収の約2割が理想的といわれる理由は、額面年収の2割で計算した場合には家計がギリギリになってしまう可能性があるからです。また子供の人数が何人いるのか、進学するのかしないのかなどの条件によっても大きく変わるので、自分のライフスタイルに合わせてシミュレーションしてみてください。

また20代、30代の若いうちは35年ローンで見積ると良いですが、40代、50代以降は25年未満で見積る方も多いです。定年退職後に支払いが発生しないように計画したり、退職金も見越して計画される方もいらっしゃいます。

□住宅ローンの返済額を抑えるコツとは？

ここでは住宅ローンの返済額を抑えるコツについて解説します。

＊金利を考える

先ほども軽くお伝えしましたが、金利には「固定金利型」と「変動金利型」の2タイプがあります。固定金利型は借入れした際に、一定期間の返済額が確定するため返済プランが立てやすいのが特徴です。一方で、元の金利が高いので変動金利型よりも支払いすぎてしまう場合があります。変動金利型は元の金利は低いので、金利上昇がなければ返済額は少なく抑えられますが、上昇してしまうと返済額が増えてしまいます。

これらの特徴を踏まえて、経済の動きや金利に関する情報に敏感な方は変動型がおすすめです。情報収集をしておくことで金利上昇のリスクに備えられるので、そういった方に向いています。あまり経済動向や金利の情報に詳しくない方は固定型がおすすめです。適用金利が低いというだけで選んでしまうと、金利上昇に対応できずに多くの金額を払ってしまう可能性があります。

＊繰り上げ決済をする際に注意すること

繰り上げ決済とは、毎月の返済とは別に借入金額の一部を返済することです。繰り上げ決済には、「期間短縮型」と「返済額軽減型」の2種類があります。期間短縮型は返済額を変えず、返済期間を短縮する方法で、短縮された期間分の利息が軽減されます。返済額軽減型は、返済期間は変わらずに毎月の返済金額を減らす方法です。

これらはどちらにもメリットがありますが、「返済額軽減型」の方が月々の返済負担を減らせるのでおすすめです。返済負担が減った分を現金貯金に回して、お子様の教育費などに使うこともできます。

＊優遇制度を活用する

住宅を購入・新築する際には、住宅ローン減税やすまい給付金のような優遇制度があります。これらにはさまざまな条件が付きますが、優遇制度を活用することで購入・新築する住宅に幅広い選択肢が与えられるので、最新の情報をチェックしておくと良いでしょう。

□夫婦で住宅ローンを組む際の注意点とは？

最後に、夫婦で住宅ローンを組む際の注意点についてご紹介します。

＊ペアローンについて

ペアローンは1つの住宅に対して夫婦それぞれで計2つの住宅ローンを組みます。年収1,000万円といっても、共働きで1,000万円のご家庭と1人の稼ぎで1,000万円のご家庭があります。前者の共働きのケースでは、ペアローンを組むことが多いです。ペアローンでは2人で借りるので借入可能額が増え、夫婦に住宅ローン控除が適用されます。

しかし、育児などによって夫婦のどちらかが退職した場合でも、月々の返済額は変わりません。借入可能額の上限ギリギリで返済を計画していると、万が一のときに返済ができなくなる可能性があります。ペアローンであったとしても余裕を持った計画が大切です。

＊収入合算ローンについて

収入合算ローンは、住宅ローンを支払うのは1人の設定ですが、住宅ローン審査時には2人分の収入を合算して審査を行う住宅ローンです。「連帯債務型」と「連帯保証型」を選択できます。借入可能金額を増やせるのがメリットです。

「連帯債務型」の仕組みをとっている金融機関が少ないので、探すのに手間がかかってしまう場合があります。代表的な住宅ローンは「フラット35」ですが、フラット25は金利が高い傾向にあるため注意が必要です。

「連帯保証型」では、妻は連帯保証人として、夫に返済の能力がなくなった場合には支払う義務が課せられます。連帯保証型は取り扱う金融機関が多く、借入金額を増やしやすかったり、諸費用抑えられたりするのが特徴です。

それぞれのメリットデメリットも踏まえて、どのような形で住宅ローンを契約するのかを慎重に決める必要があります。適切な判断には専門的な知識も求められるため、住宅ローンでお困りの方は、まずはお気軽にご相談いただければと思います。

□まとめ

今回は世帯年収1,000万円のご家庭における住宅ローンの組み方や、住宅ローンについて考えておくべきことなどをご紹介しました。住宅ローンの借入金額はどうするのか、金利はどうするのか、どのようにローンを組むのかなど、不安な点も多いことでしょう。新築後の生活が苦しくならないためにも、計画的に余裕を持った返済額を設定したいものです。

宇都宮市・栃木市・小山市周辺で新築をお考えの方、住宅ローンでお悩みの方は、お気軽に当社までご相談ください。